テレワークって最高ですよね。
嫌な上司の顔を見ないでいいし、ストレスなく仕事に集中できます。
なのに！なぜかテレワークを解除して、普通の勤務体系に戻ろうとする人の多さ！
理解できません。
- 出社せずにテレワークを続けたい人
- なぜテレワークを継続しないか気になる人
- どうにかしてテレワークを継続できないか方法を知りたい人
私はテレワーク推進派なので、日本でテレワークが根付かない、支持されない理由を調べてみました！
結論から述べると主に2つの理由がありました。
- 従来のやり方にこだわる上層部の頭の固さが原因
- そもそも業種がテレワークに適していない
では、詳しく解説していきますね。
Contents
テレワークのメリット
まずはテレワークのメリットを紹介したいと思います。
ワークライフバランスを実現できる
ワークライフバランスとは、仕事と家庭、また趣味や勉学などをバランスよく両立できる働き方のことです。
通勤時間が長いと、それだけ他のことに使える時間が少なくなってしまいます。
テレワークならば、無駄な時間を無くして仕事とプライベートをスムーズに切り替えることができるのです。
けっこう疲れますよね。
地域の活性化につながる
昨今の日本は都会のオフィス街などに人口が集中して、それ以外の地域の過疎化が進んでいます。
もし、完全なテレワークが導入されれば、都会近くに住む必要がなくなり、田舎に住む人口が増え、地域の活性化につながります。
人口密集化の問題も解決でき、過疎化した地域も栄えて素晴らしいことだと思います。
環境に優しい
出退勤に利用する車や公共交通機関など。
それらが必要なくなれば、地球温暖化の原因となるCO2の削減をできます。
また、出勤前に買うペットボトルの飲料やレジ袋、昼飯の弁当の容器など。
様々な地球汚染の原因を減らせるのです。
多様な人材の確保、生産力の向上
テレワークという柔軟な働き方で、これまで実力を発揮できなかった人材を活用できるようになるかもしれません。
例えば、面と向かって話したりするのが苦手な人、自分のペースで働きたい人など。
そうした今までの社会では評価されにくかった人材が、余すことなく実力を発揮できるようになる社会を実現できるのです。
無駄なコスト削減につながる
交通費や外食の費用、またオフィスでの事務用品など。
そうしたコストを削減できて、その分社員に還元できるようになれば最高ですよね。
また、時間的な面でも節約になり、有意義な暮らしができますね！
非常時でも仕事ができる
今回のような歴史的な感染症でも被害を抑えて事業を継続できます。
また、テレワークによりオフィスを分散化させることで、地震などでまとめて機能が停止してしまう、という最悪の事態を防げます。
なぜ出社勤務に戻る企業が多いのか？
上記で紹介したメリットがあるのに、なぜ通常の出社に戻す会社が多いのか。
どういう事情があるのかを解説していきます。
情報漏洩の危険がある
会社の仕事を家でする以上、機密情報が漏れる可能性があるのですね。
家族などの第三者、また個人パソコンのセキュリティ不足など。
考えられる流出ルートは数多くあります。
テレワークがもう少し根付けば対策を講じることができるかもですが、まだマニュアルなどが整備されていないのでしょう。
社員の健康管理
実際に面と向かって顔を合わせれば、従業員の小さな変化にも気付くことができます。
テレワークなどのビデオ通話だけでは、異常が分からないのですね。
会社には、社員の健康状態を把握する義務があるので、直接見て安心したいのです。
慣れていなくてマネジメントしにくい
普段からテレワークをしていない会社であれば、リモートでの指示や管理の仕方が分からないのです。
人間どうしても、慣れている方法で作業をしたがるものです。
特に、上層部の何十年も同じ方法でしている人にとっては、今さら新しい取り組みに時間を割くのを嫌がるでしょう。
意思疎通に誤解が生じる
経験がありませんか？
メールでのやり取りで、相手に思うように内容を伝えられないこと。
直接話せば一瞬で終わるやり取りを、何分もかけてメールを書くのは大変です。
密にコミュニケーションを取って、複数で作業する場合は効率悪いかもですね。
どうしても対面での作業が必要なことがある
接客業や対面でのやりとりが必要な営業職など。
そもそもテレワークに向いていない職種があるんですね。
店頭で商品を売りたいのに、自宅からリモートで接客なんて出来ませんからね。
もっと技術が進めば可能になるかもですが、今の状況ではやむを得ない会社も多いでしょう。
テレワークを継続させるのは可能なのか？
基本的にはテレワークを続けるかどうかは会社が決めるのですが、個人の力で継続させられるのか。
どうにかして出社せずに仕事できないのか、を調べてみました。
労働契約時にテレワークが条件だったかどうか
基本は会社の気分次第。
もしくは、入社時の労働契約の内容によります。
テレワークという条件が入社時にされているのであれば、途中から就業規則を変更して出社を強制させるのは違法となります。
コロナ禍で、「うちの会社はテレワークしかないから安全だよ！」っていう会社がいきなり、「コロナが落ち着いたからみんな出社しようね！」となると出社する義務はないということです。
緊急事態宣言中の強制出社の拒否
コロナウイルスの感染への危険から出社を拒否できるのか。
参考になりそうな裁判の判例があるので紹介します。
ＮＨＫ（フランス語担当者）事件(東京地方裁判所平成27年11月16日判決）
<事案の概要>
これは、NHKと契約を締結していたラジオ放送のフランス語担当者が、東日本大震災により発生した原発事故やフランス大使館による避難勧告を受け、業務を行わなかったことを理由にNHKから不当に契約を解除されたと主張した事件です。
<裁判所の判断>
福島第一原発事故発生後の状況を考慮すれば、「受託していた業務より生命・身体の安全等を優先して国外へ避難したとしても，そのこと自体は強く責められるものではな」いとして、契約の解除は無効であると判断されました。
この判例から、緊急事態宣言中の出社拒否は可能であると言えそうです。
日本でテレワークが普及する可能性
テレワークのメリットや問題点を見てきて、これから日本で普及していくのかどうか。
正直、厳しいと思います。
テレワークの発祥とされるアメリカでは、ほとんどの企業が導入していますが、日本とは産業の構造に差異がありすぎるんですよね。
そもそもテレワークはITとの親和性が高く、IT先進国であるからアメリカで普及し始めた背景もあります。
日本は明らかなIT後進国で、テレワークに適さない産業が多く、そもそもITに疎い人が多すぎる。
また、新しいことよりも伝統的な昔の方法を好む国民性がありますしね。
テレワークがしたいなら転職しよう
テレワークはIT系と相性が良く、またチャレンジ精神が豊富な企業ほど導入する。
つまり、IT系のベンチャー企業に転職するのが一番です。
昨今では、日本でのIT従事者の不足が深刻で、未経験であっても就職が容易なんです。
また、技術を身につければフリーランスとして、会社に雇われずに自由に生活できるのもメリットの一つです。
まとめ
テレワークできるのに出社させるのは、そもそも産業が適していないからです。
テレワークは主にIT系の事業で使用され、IT後進国の日本では根付くのが難しいのです。
また、新しい試みに消極的な国民性も原因の一つでしょう。
自宅での自由な仕事を実現させるには、IT系のベンチャー企業に就職して、そこから成長してフリーランスになるのが近道でしょう。
テレワークできる環境を自分で作るしかないよね。
