退職代行を選ぶ時にどこの退職代行なら、スムーズにかつ、リーズナブルに対応してもらえるかわかりませんよね？
そんな時は自分の会社がどのくらいブラックなのかを判断してから、選ぶと間違いの無い、退職代行業者を選ぶことができます。
まずはブラックの基準から見ていきましょう。
※もしも、こちらの記事を見ていない場合は必ずチェックしてから、ブラック企業かどうかチェックを行ってください
あなたのブラック企業かどうかの判断基準
以下のような特徴に当てはまる数が多いほど、ブラック企業度は増していきます。
5つ以上当てはまる場合はブラック企業確定です。
- 月の残業時間が45時間以上ある
- 有給を取得できない
- 残業代が支払われていない
- 給料が少ない
- 残業代が給与に含まれている(見なし残業制)
- 従業員の入れ替わりが激しい
- やる気や情熱などの精神論が横行
- 上司に意見できない
- パワハラやセクハラが横行
以下のブラック企業診断チェッカーで細かなブラック企業度を診断できます。
※別サイトに飛びます
>>ブラック企業診断チェッカー
この診断でブラック企業度が50％以上であれば、弁護士系の退職代行を選ぶべきです。
逆に50％よりも下回るブラック企業であれば、労働組合系の退職代行でも十分対処できるので安心してくださいね。
労働組合系と弁護士系の退職代行の違い
まず、退職交渉についてですが、どちらも可能です。
上記のように、労働組合と弁護士どちらも会社側と退職交渉できる権限を有しています。
ということは退職交渉の信頼性は、そこまで差がない。
だとすれば、注目すべきは費用です。
労働組合・・・¥20,000〜¥30,000
弁護士・・・・¥40,000〜¥100,000
上記のように弁護士系の退職代行は労働組合系に比べ、費用が倍以上します。
普通の会社を退職しようとするなら労働組合系の退職代行一択です。
ですが、中には法律を全く守ろうとしない超ブラック企業に勤めている人もいるはず。
- 退職時に有休消化させてくれない
- 未払いの残業代がある
- 過度なパワハラを受けている
- 退職時に損害賠償請求される可能性がある
そんな可能性があるあなたは、弁護士系の退職代行を利用した方がいいです。
未払いの残業代など請求できれば、逆に弁護士系の退職代行の方が安く済む可能性がありますからね。
- 普通〜ややブラックな会社に勤めている人（ブラック度50%未満）
→労働組合系の退職代行がおすすめ - 超ブラック企業に勤めている人（ブラック度50％以上）
→弁護士系の退職代行がおすすめ
絶対に一般企業が運営する退職代行は選ばないで
退職代行は、基本的に「労働組合」か「弁護士」が運営する退職代行であれば、料金の差とサービス内容に差はあれど安全性は保証されます。
ですが、「一般企業」が運営する退職代行だけは違います。
一般企業運営の退職代行は「会社側に対し、退職交渉を代理できる権限」を持っていません。
退職代行を警戒している会社であれば、一般企業の退職代行は間違いなく撃退されて失敗します。
なので、お願いですから「一般企業」の退職代行だけは避けてください。
まとめ
今までつらい思いを耐えてこれたあなたはスゴイ人です。まずは辛い日常から抜け出し、幸せな日常を掴み取りましょう。
ブラック度50％以上の企業にお勤めのあなたは弁護士系でまずご相談されてください。
＼弁護士系では一番おすすめ／
ブラック度50%未満の企業にお勤めのあなたは労働組合系にまずご相談されてください。
＼労働組合系では一番おすすめ／
ちょっと迷うなーっというあなたはこちらも参考にされてみてください。
